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イールド（Yield）とは、一般に投資から得られる収益（リターン）のこと、またはその投資元本に対する年間の収益率（利回り）を指します。特に債券投資においては、価格に対する利子収入や償還差損益などを考慮した総合的な投資利回りを意味する場合が多いです。最終利回り（YTM）や現在利回り、株式の配当利回りなど、文脈によって具体的な計算方法や意味合いが異なります。
イールドとは、資産や投資対象から得られる収益の割合を表す指標です。通常は年率（1年間の割合）で示されます。投資の収益性を測る目安として、幅広く使われています。
イールド（%）＝ 年間の収益 ÷ 投資金額 × 100
たとえば、100万円の債券を買って毎年5万円の利息がもらえるなら、
イールドは「5万円 ÷ 100万円 × 100＝5%」です。
他にも次のようなイールドがあります。
イールドは、投資先の収益性を比較するときの目安になります。値が高ければ収益も大きいと考えられますが、それに伴ってリスクが高い場合もあります。
特に有名なのが**米国10年国債の利回り（10Y Treasury Yield）**です。これは金融政策や景気の見通しを反映するため、株式や為替市場にも影響を与える指標です。
たとえば、現時点で原料を仕入れて将来に売る契約（先渡し契約）をする場合、その原料を保管している間にどれだけ利益または損失が出るかを「キャリーレート」と呼びます。
イールドとして見ると、次のように表せます。
キャリーレート（％）＝ 将来価格 − 現在価格 − 保管コスト ÷ 現在価格 × 100
在庫を持つことで値上がり益が期待できるか、あるいは保管コストを考えて不利かどうかを判断できます。
異なる地域や市場で価格差があるとき、安く買って高く売ることで利益が出るかを判断する際にもイールドを使います。
たとえば、国内価格と海外価格の差から、「この商品を輸出- 輸入することで年率何％の収益が見込めるか」という形で計算します。
輸送費、保険料、資金調達コスト（金利）などのすべての経費を含めた上で、最終的にどれくらい利益が見込めるかを計算するとき、イールドは全体収益の目安になります。
商社では、こうした「実質的なイールド」がマイナスになりそうであれば、その取引を避けたり、見直したりします。
利回り, 収益率, リターン
コモディティの金融商品化
コモディティの金融商品化は、実物商品市場が金融市場と統合され、商品が投資資産として扱われるようになる現象です。2000年代以降、年金基金やヘッジファンドなどの機関投資家が商品市場に大量の資金を投入し、商品価格が金融市場の動向に強く影響されるようになりました。市場の流動性向上に貢献する一方、価格変動の増幅や実需との乖離といった課題も生み出しています。
フォワード
先渡契約は、将来の特定日に商品や通貨を事前に決めた価格で売買する相対取引契約です。取引所を介さないため、数量や受渡日などの条件を自由に設定でき、企業のニーズに合わせたカスタマイズが可能となっています。価格変動リスクを軽減し、将来の収益やコストを確定させる重要な金融ツールとして活用されます。
契約サイズ
1つのオプション契約が対象とする原資産の量や単位を示すものです。「取引単位」や「乗数（Multiplier）」とも呼ばれます。損益計算や必要証拠金の算出に不可欠な要素です。
ペーパーコモディティ
ペーパーコモディティは、現物の受け渡しを伴わない金融商品化された商品取引のことです。先物契約、オプション、ETF、CFDなどの形で取引され、現物を保有せずに商品価格の変動から利益を狙えます。流動性が高く少額から投資可能で、現物の保管や輸送の必要がないため、金融投資家の商品市場参入を容易にし、市場の深化に貢献しています。
満期日（有効期限）
デリバティブ契約（先物、オプションなど）が最終的に決済される、または権利が消滅する日付のことです。「満期日」や「限月最終日」とも呼ばれます。この日までに反対売買や権利行使が行われなければなりません。
ショートポジション（売り持ち）
特定の資産（株式、通貨、コモディティ、デリバティブなど）の価格が将来下落することを期待して、その資産を（保有せずに）売りから入る（空売りする）、または売り建てている状態のことです。「売り持ち」とも呼ばれます。