先物基本

コモディティの金融商品化は、実物商品市場が金融市場と統合され、商品が投資資産として扱われるようになる現象です。2000年代以降、年金基金やヘッジファンドなどの機関投資家が商品市場に大量の資金を投入し、商品価格が金融市場の動向に強く影響されるようになりました。市場の流動性向上に貢献する一方、価格変動の増幅や実需との乖離といった課題も生み出しています。

特定のコモディティ（商品：エネルギー、金属、農産物など）を、将来の特定の期日に、あらかじめ定められた価格で売買することを約束する、取引所に上場された標準化された契約です。

1つのオプション契約が対象とする原資産の量や単位を示すものです。「取引単位」や「乗数（Multiplier）」とも呼ばれます。損益計算や必要証拠金の算出に不可欠な要素です。

コンバージェンスは、先物価格が満期に向けて現物価格に収束していく現象です。満期時には先物と現物が同一となるため、時間の経過とともに両者の価格差（ベーシス）が縮小します。この特性を利用した裁定取引や、ヘッジ効果の評価において重要な概念で、先物市場の価格形成メカニズムの根幹をなす原理です。

通貨、預金金利およびそれらの標準物、ならびに金融指標を原商品とするデリバティブ取引。

先渡契約は、将来の特定日に商品や通貨を事前に決めた価格で売買する相対取引契約です。取引所を介さないため、数量や受渡日などの条件を自由に設定でき、企業のニーズに合わせたカスタマイズが可能となっています。価格変動リスクを軽減し、将来の収益やコストを確定させる重要な金融ツールとして活用されます。

特定の商品（コモディティ）や金融資産（株価指数、通貨、金利など）を、将来の特定の期日（限月）に、現時点で取引所で決定される価格で売買することを約束する、標準化された契約です。

レバレッジ効果は、少額の証拠金で大きな金額の取引ができる先物取引の特性です。実際の取引金額の5-10%程度の証拠金で取引可能なため、資金効率が高く、利益も損失も拡大される特徴があります。適切に活用すれば投資効率を高められますが、リスク管理を怠ると大きな損失につながる可能性もある諸刃の剣です。

特定の資産（株式、通貨、コモディティ、デリバティブなど）を、将来的な価格上昇を期待して購入し、保有している状態のことです。「買い持ち」や「買いポジション」とも呼ばれます。

ペーパーコモディティは、現物の受け渡しを伴わない金融商品化された商品取引のことです。先物契約、オプション、ETF、CFDなどの形で取引され、現物を保有せずに商品価格の変動から利益を狙えます。流動性が高く少額から投資可能で、現物の保管や輸送の必要がないため、金融投資家の商品市場参入を容易にし、市場の深化に貢献しています。

特定の資産（株式、通貨、コモディティ、デリバティブなど）の価格が将来下落することを期待して、その資産を（保有せずに）売りから入る（空売りする）、または売り建てている状態のことです。「売り持ち」とも呼ばれます。

原商品は、先物やオプション取引の対象となる実際の商品や金融資産のことです。金、原油、穀物などの現物商品から、株価指数、通貨、債券などの金融資産まで多岐にわたります。先物価格は原商品の現物価格を基準に形成され、満期には収束する特性があります。デリバティブ取引の価値を決定する基礎となる重要な要素です。

デリバティブ契約（先物、オプションなど）が最終的に決済される、または権利が消滅する日付のことです。「満期日」や「限月最終日」とも呼ばれます。この日までに反対売買や権利行使が行われなければなりません。

イールド（Yield）とは、一般に投資から得られる収益（リターン）のこと、またはその投資元本に対する年間の収益率（利回り）を指します。特に債券投資においては、価格に対する利子収入や償還差損益などを考慮した総合的な投資利回りを意味する場合が多いです。最終利回り（YTM）や現在利回り、株式の配当利回りなど、文脈によって具体的な計算方法や意味合いが異なります。