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原商品は、先物やオプション取引の対象となる実際の商品や金融資産のことです。金、原油、穀物などの現物商品から、株価指数、通貨、債券などの金融資産まで多岐にわたります。先物価格は原商品の現物価格を基準に形成され、満期には収束する特性があります。デリバティブ取引の価値を決定する基礎となる重要な要素です。
原資産（Underlying Assets、アンダーライング- アセット）は、先物取引、オプション取引、スワップ取引などのデリバティブ（金融派生商品）の価値の基準となる資産を指します。「原商品」「原証券」「対象資産」とも呼ばれ、デリバティブ取引の根幹を成す要素です。
デリバティブという名称が「派生商品」を意味するように、これらの金融商品は必ず何らかの原資産から派生しています。たとえば、金先物の原資産は金現物であり、日経225先物の原資産は日経平均株価を構成する225銘柄の株式です。原資産の価格が変動すると、それに連動してデリバティブの価値も変動するという関係にあります。
実物資産として存在する商品が原資産となるケースです。これらは実際に生産、消費、保管される物理的な資産であり、品質規格や受渡場所などが詳細に定められています。
金融市場で取引される各種の金融商品が原資産となるケースです。これらは権利や契約として存在し、物理的な受け渡しは通常行われません。
従来の枠組みに収まらない新しいタイプの原資産も登場しています。
原資産の価格は、基本的に需要と供給のバランスによって決定されます。商品の場合は生産量と消費量、金融資産の場合は買い手と売り手の力関係が価格を左右します。
原資産価格の変動は、以下のような経路でデリバティブ価格に反映されます：
企業は原資産の価格変動リスクを管理するため、デリバティブを活用します。航空会社なら原油、製パン会社なら小麦、輸出企業なら為替というように、事業に直結する原資産のリスクをヘッジします。
投資家は原資産の特性を分析して投資戦略を立てます。原資産のボラティリティ、季節性、相関関係などを考慮し、最適なポートフォリオを構築します。
金融機関は顧客ニーズに応じて、さまざまな原資産を対象とした金融商品を開発します。複数の原資産を組み合わせた仕組み商品や、新しい原資産を対象としたデリバティブなどが生み出されています。
トレーダーやアナリストは、原資産の需給動向、価格トレンド、市場構造を分析して取引機会を探ります。原資産とデリバティブの価格関係から、市場の期待や歪みを読み取ることができます。
商品を原資産とする場合、品質の標準化が不可欠です。たとえば、原油なら硫黄含有量やAPI比重、小麦ならタンパク質含有量や水分率などが厳密に規定されています。
先物取引では、どの品質の商品が受け渡しに適格かを定めています。基準品に対してプレミアムやディスカウントを設定することで、異なる品質の商品も取引対象とすることができます。
効率的な市場を形成するには、原資産の代替可能性（ファンジビリティ）が重要です。同じ規格の商品であれば、どれでも同じ価値として扱えることで、流動性の高い市場が実現します。
デリバティブ価格は原資産価格に強く連動しますが、完全に一致するわけではありません。金利、保管コスト、配当、時間価値などの要因により、両者の間には一定の価格差（ベーシス）が存在します。
原資産とデリバティブの相関が高いほど、ヘッジの有効性は高まります。ただし、品質の違いや受渡場所の差異により、完全なヘッジは困難な場合もあります。
原資産を基準とすることで、デリバティブ市場は実体経済と密接に結びついた価格形成が可能となります。これにより、単なる投機ではなく、実需に基づいた取引が促進されます。
また、多様な原資産の存在により、あらゆる経済活動に関連するリスクをヘッジできる環境が整備されています。企業は本業に集中でき、経済全体の効率性が向上します。
投資家にとっては、原資産を通じて世界中のさまざまな市場にアクセスできるようになります。直接投資が困難な市場でも、デリバティブを通じて間接的に投資機会を得ることができます。
原資産とデリバティブの価格が理論通りに連動しない場合があります。特に市場のストレス時には、両者の乖離が拡大し、ヘッジが機能しないことがあります。
実際に保有または調達する原資産の品質が、デリバティブで想定されている品質と異なる場合、価格差が生じます。この差異は事前に把握し、調整する必要があります。
原資産の市場流動性が低い場合、適正な価格形成が困難となり、デリバティブ価格も不安定になります。特にマイナーな商品や新しい原資産では注意が必要です。
原資産に関する規制変更（輸出入規制、品質基準、税制など）により、デリバティブ取引に影響が及ぶ可能性があります。
暗号資産の先物やオプションが登場し、新たな投資機会を提供しています。ビットコイン先物はCMEなど主要取引所で取引され、機関投資家の参入も進んでいます。
カーボンクレジット、再生可能エネルギー証書など、環境価値を原資産とするデリバティブが拡大しています。気候変動対策の一環として、今後さらなる発展が期待されています。
経済指標、交通量データ、SNSセンチメントなど、従来は金融商品化されていなかったデータを原資産とする試みも始まっています。
原資産は概念的な基準資産を指し、スポット（現物）は実際に即座に取引される資産を指します。多くの場合両者は一致しますが、指数のように実体のない原資産も存在します。
参照資産（Reference Asset）は主に仕組み商品で使用される用語で、原資産とほぼ同義ですが、より広い概念を含むことがあります。
ベンチマークは比較基準となる指標であり、必ずしも取引対象ではありません。原資産は実際のデリバティブ取引の対象となる点で異なります。
フォワード
先渡契約は、将来の特定日に商品や通貨を事前に決めた価格で売買する相対取引契約です。取引所を介さないため、数量や受渡日などの条件を自由に設定でき、企業のニーズに合わせたカスタマイズが可能となっています。価格変動リスクを軽減し、将来の収益やコストを確定させる重要な金融ツールとして活用されます。
契約サイズ
1つのオプション契約が対象とする原資産の量や単位を示すものです。「取引単位」や「乗数（Multiplier）」とも呼ばれます。損益計算や必要証拠金の算出に不可欠な要素です。
利回り
イールド（Yield）とは、一般に投資から得られる収益（リターン）のこと、またはその投資元本に対する年間の収益率（利回り）を指します。特に債券投資においては、価格に対する利子収入や償還差損益などを考慮した総合的な投資利回りを意味する場合が多いです。最終利回り（YTM）や現在利回り、株式の配当利回りなど、文脈によって具体的な計算方法や意味合いが異なります。
ペーパーコモディティ
ペーパーコモディティは、現物の受け渡しを伴わない金融商品化された商品取引のことです。先物契約、オプション、ETF、CFDなどの形で取引され、現物を保有せずに商品価格の変動から利益を狙えます。流動性が高く少額から投資可能で、現物の保管や輸送の必要がないため、金融投資家の商品市場参入を容易にし、市場の深化に貢献しています。
満期日（有効期限）
デリバティブ契約（先物、オプションなど）が最終的に決済される、または権利が消滅する日付のことです。「満期日」や「限月最終日」とも呼ばれます。この日までに反対売買や権利行使が行われなければなりません。
ショートポジション（売り持ち）
特定の資産（株式、通貨、コモディティ、デリバティブなど）の価格が将来下落することを期待して、その資産を（保有せずに）売りから入る（空売りする）、または売り建てている状態のことです。「売り持ち」とも呼ばれます。
コモディティの金融商品化
コモディティの金融商品化は、実物商品市場が金融市場と統合され、商品が投資資産として扱われるようになる現象です。2000年代以降、年金基金やヘッジファンドなどの機関投資家が商品市場に大量の資金を投入し、商品価格が金融市場の動向に強く影響されるようになりました。市場の流動性向上に貢献する一方、価格変動の増幅や実需との乖離といった課題も生み出しています。