Energy

基本概念
エネルギー資源とは、熱、光、動力などのエネルギーを取り出すことができる資源の総称です。一次エネルギー（自然界に存在する形態）と二次エネルギー（電力、水素など変換後）に分類されます。化石燃料（石油31%、石炭27%、天然ガス23%）、原子力（4%）、再生可能エネルギー（15%）で構成されます。世界のエネルギー消費量は年間約140億トン（石油換算）で、経済成長とともに増加を続けています。

種類と規格
枯渇性資源（化石燃料、ウラン）と再生可能資源（太陽光、風力、水力、バイオマス、地熱）に大別されます。エネルギー密度により、高密度（石油40MJ/kg、石炭25MJ/kg）、中密度（天然ガス50MJ/kg）、低密度（バイオマス15MJ/kg）に分類されます。利用形態により、燃料（輸送用）、熱源（産業- 民生用）、発電用に区分されます。国際単位はジュール（J）ですが、実務では石油換算トン（toe）、BTU、kWhなど多様な単位が使用されます。

用途と需要
産業部門が最終エネルギー消費の約30%、輸送部門が30%、民生部門（家庭- 業務）が40%を占めます。地域別では、中国（25%）、米国（15%）、インド（7%）、日本（3%）が主要消費国です。用途別では、電力が最終エネルギーの20%を占め、電化率の上昇により2050年には50%に達すると予想されます。エネルギー強度（GDP当たりエネルギー消費）は技術進歩により年率2%改善しています。

市場と価格
エネルギー市場規模は年間約6兆ドルで、世界GDPの約7%を占めます。原油（WTI、ブレント）、天然ガス（ヘンリーハブ、TTF）、石炭（ニューカッスル）、電力（各国卸電力市場）で価格形成されます。エネルギー価格は相互に連動し、地政学リスク、気候変動、炭素価格（EU-ETS 80ユーロ/tCO2）がエネルギー選択に影響を与えています。

環境と規制
エネルギー部門は世界のCO2排出量の約75%を占め、気候変動の主要因です。パリ協定により、2050年カーボンニュートラル達成が国際目標となっています。各国でカーボンプライシング、再エネ導入目標、省エネ規制が強化されています。エネルギー転換により、座礁資産（化石燃料関連投資の価値喪失）リスクが顕在化しています。ESG投資の拡大により、化石燃料からのダイベストメントが進んでいます。

将来展望
IEAは2050年ネットゼロシナリオで、再生可能エネルギー比率を90%まで高める必要があるとしています。電化、水素、CCUS（炭素回収- 利用- 貯留）が脱炭素化の3本柱となります。エネルギー需要は新興国の成長により2050年まで増加しますが、先進国では省エネにより減少に転じます。エネルギー安全保障の観点から、供給源の多様化、自給率向上、備蓄強化が重要性を増しています。