OTC Financial Futures

基本概念

店頭金融先物取引（OTC Financial Futures）とは、金融商品市場および外国金融商品市場によらないで行う店頭デリバティブ取引のうち、通貨や預金金利などを金融商品とする取引です。取引所を介さずに当事者間で直接行われる相対取引で、契約条件を自由に設定できる柔軟性が特徴です。銀行、証券会社、機関投資家などの金融機関が主要な参加者となり、リスクヘッジ、投機、裁定取引の目的で利用されています。

歴史的発展

店頭金融先物取引は、1970年代の変動為替制移行とともに本格的に発展しました。当時、為替リスクのヘッジ需要が急激に高まりましたが、取引所での標準化された契約では個別のニーズに対応できませんでした。このため、銀行間市場で相対取引による為替フォワードが急速に拡大しました。

1980年代には金利の自由化とともに、金利リスクのヘッジ需要も高まり、金利スワップ、FRA（Forward Rate Agreement）などの店頭金利デリバティブが発達しました。1990年代以降は、クレジット・デリバティブ、エクイティ・デリバティブなど、より複雑な店頭商品が開発されました。

主要商品

為替フォワードは最も基本的な店頭金融先物です。将来の特定日に現在決めた為替レートで通貨を交換する契約で、期間や金額を自由に設定できます。

**FRA（Forward Rate Agreement）**では、将来の特定期間の金利を現在確定する契約です。実際の資金授受は行わず、基準金利との差額のみを決済します。

通貨スワップでは、異なる通貨の元本と金利を一定期間交換する契約です。長期的な為替・金利リスクの管理に使用されます。

取引所取引との違い

契約の標準化では、取引所取引が標準化された契約仕様で行われるのに対し、店頭取引では当事者が自由に契約条件を設定できます。

清算機関では、取引所取引では清算機関が取引相手方リスクを排除しますが、店頭取引では当事者が直接このリスクを負います。

流動性では、取引所取引の方が一般的に流動性が高く、店頭取引では途中解約や第三者への譲渡が困難な場合があります。

規制強化の動向

2008年の金融危機を受けて、店頭デリバティブ取引に対する規制が世界的に強化されています。清算集中義務では、標準化された取引について清算機関を通じた清算が義務付けられています。

証拠金規制では、清算集中されない取引について当事者間での証拠金授受が義務化されています。取引報告義務では、取引の詳細を規制当局に報告することが求められています。