1. 基本概念

VaR（Value at Risk、バリュー- アット- リスク）は、一定期間内に一定の確率で発生し得る最大損失額を統計的に推定するリスク指標です。例えば、「信頼水準99%、保有期間1日のVaRが1億円」とは、1日後の損失が1億円を超える確率が1%であることを意味します。1990年代にJPモルガンが開発したRiskMetricsにより普及し、現在では市場リスク管理の国際標準となっています。商品取引では、価格変動リスクの定量化、ポジション限度設定、資本配分の基準として広く活用されています。

2. 計算手法の種類

VaRの計算には主に3つの手法があります。パラメトリック法（分散共分散法）は、リターンの正規分布を仮定し、標準偏差と相関から計算する最も簡便な方法です。ヒストリカル法は、過去の実際の価格変動データから損益分布を作成し、パーセンタイル点を求めます。モンテカルロ法は、確率モデルに基づく多数のシミュレーションから損益分布を生成します。商品取引では、価格の非正規性やジャンプリスクを考慮し、ヒストリカル法とモンテカルロ法の併用が一般的です。

3. 商品取引での重要性

商品取引におけるVaRは、多様な商品ポートフォリオの統合リスク管理に不可欠です。原油、金属、農産物等、異なる特性を持つ商品のリスクを共通尺度で測定できます。先物、オプション、スワップ等の複雑なデリバティブポジションも統一的に評価可能です。トレーディング部門では日次VaRによるポジション管理、リスク管理部門では限度額モニタリング、経営層への報告に使用されます。バーゼル規制では、内部モデル方式による所要自己資本算定の基礎となっています。

4. 活用方法とメリット

VaRの最大のメリットは、複雑なポートフォリオのリスクを単一の数値で表現できることです。異なる市場、商品、戦略のリスクを比較可能にし、効率的な資本配分を実現します。リスク調整後収益（RAROC）の算定基礎となり、パフォーマンス評価にも活用されます。また、ストレステストのベースラインとして、極端な市場変動への耐性評価にも使用されます。取引前のwhat-if分析により、新規取引のリスクインパクトを事前評価できます。

5. 限界と注意点

VaRには重要な限界があります。まず、信頼水準を超える損失（テールリスク）の大きさを示さないため、極端な損失を過小評価する可能性があります。正規分布仮定は商品価格の実態と乖離することが多く、ファットテールや非対称性を捉えきれません。また、VaRは劣加法性を満たさない場合があり、分散効果を過大評価するリスクがあります。流動性リスクや信用リスクは通常含まれないため、包括的なリスク評価には追加指標が必要です。

6. 規制要件と業界標準

バーゼル銀行監督委員会は、市場リスクの所要自己資本計算にVaRを採用しています。信頼水準99%、保有期間10日、観測期間1年以上が標準パラメータです。バックテストによるモデル検証が義務付けられ、VaRブリーチ回数により乗数調整が行われます。商品取引業界では、Commodity Futures Trading Commission（CFTC）、Financial Conduct Authority（FCA）等の規制当局が、VaRベースのリスク管理体制を要求しています。